投資の基礎 基本編 金融資産への投資によるフロー所得の構築について
こんにちは。
exit.です。
金融資産への投資でのフロー所得を作り出す方法について取り上げたいと思います。
フロー所得を生み出す方法としては不動産投資が代表例として挙げられるかと思いますが、金融資産でもフロー所得を生み出すことは可能です。今回のコラムでは、金融商品でフローを生み出せるものを取り上げたいと思います。
①高配当株式ファンド
このようなファンドの特徴としては、（予想される）配当利回りが市場平均の配当利回りと比較して高い銘柄で、安定的に高い配当を支払ってきた実績があり、そして将来的にも安定的に配当の支払いが行われる可能性（高配当の持続可能性）が高い銘柄で、株主還元に積極的な企業の銘柄に投資を行います。また、投資対象としては、資産株と呼ばれる安定した配当と物価上昇に強い株式に対して投資を行うことが一般的となっています。また、このタイプのファンドは、一度ポートフォリオの構築を行うと、銘柄の入れ替えは頻繁には行わず、長期的に保有し続ける投資戦略（バイ・アンド・ホールド）をとる傾向が高いという点にも特徴があります。そして、配当利回りが高い銘柄は、多くの場合相対的に株価が割安で放置されていることが多く、このようなことから高配当株式への投資を継続する高配当株式ファンドは、割安株への投資を積極的に行う「バリュー株投資」がファンドの基本戦略となります。ファンド自体の価格の上昇による利益（キャピタル・ゲイン）よりもインカム・ゲインを狙ったものとなります。
②優先株式ファンド
優先株式とは、普通株式と比較して優先的な地位を持っている株式のことで、多くの場合、配当金や会社清算時の残余財産を優先的に受ける権利を持つ一方で、議決権に一定の制限が付された株式のことです。また一般的には、優先株が上場されて個人が取引できるケースは数としては多くはなく、通常は金融機関などが引き受けているため、あまり市場には出てきません。そのため、ファンドという形式を通して投資を行うことが、個人投資家としては一般的なものになります。優先株の価格の動きとしては、普通株式と債券の中間くらいのものとなり、安定的ではありますが、流動性は低く、また値上がりは期待がしにくいものとなっています。優先株式ファンドも高配当株式ファンドも同様にインカム・ゲインを狙うものとなります。
③ハイ・イールド債券ファンド
ハイ・イールド債券とは投資不適格再建とも呼ばれ、信用格付けが低い分、利回りが高い新興国のソブリン債や社債のことです。個別で格付けが低い国債や社債を買うのはリスクがかなり高くなりますが、ファンドで持つということは、リスクの分散となります。また、個人が直接投資できない債券にも投資ができるようになる点も魅力的です。金利の上昇局面では債券価格が下がるために、ファンドの価格も下がりますので、評価損が出る可能性が高くなりますので、評価損を出さないようにするためには、タイミングも大切になります。また、デフォルトリスクが投資適格債券と比較すると高いため、実際に債券を発行している企業や国のデフォルトが多くなればファンドの運用も大きな影響が出てきますので、その点にも注意が必要です。
④REIT（リート）
REITとは、Real Estate Investment Fundのことで不動産投資信託と呼ばれ、投資家から集めた投資資金でオフィスビル、居住用マンション、商業施設（ホテルなど）などを購入し、その売却益や家賃収入を源泉に、分配金を投資家に還元するものです。リートは実物の不動産と同様にインフレヘッジができる資産でもありますが、不動産市況の影響を強く受け、今回のような新型コロナウイルス感染症がきっかけで、大きく値下がりするリスク（特に商業施設やオフィスビルなど）があります。
高配当株式やリート、ハイ・イールド債券、優先株式などはそれぞれに異なるリスクはありますが、フローを生み出す金融商品（高い利回りの金融商品）として投資の対象ポートフォリオに組み込んでみることも良いかもしれません。
※投資信託であればタコ足配当になる可能性もありますが、ETFは利益から分配されるためタコ足配当にはなりません。ただし、価格の変動はETFでも投資信託でもありますので、注意は必要です。
配当金などのフロー収入（インカムゲイン）を狙うのか、それともインデックスファンドなどに投資をして長期的な成長（キャピタルゲイン）を狙うのかについては皆様のライフプランによるところもあると思います。しっかりと長期的な目標などに沿って資産形成や資産運用をしていただければと思います。その際にゴールベースとマーケットベースの考え方について知っておくことは無駄にはならないと思います。以下のリンクは、そのゴールベースとマーケットベースについて取り上げたコラムとなりますので、お読みいただければと思います。
今後も皆様のお役に立つ情報を発信していければと思います。
本コラムは、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。投資判断は投資家の皆さまの自己責任でお願い致します。
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